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業務用サウナのことなら「サウナの専門商社」へ|施設に最適なメーカー・製品をご提案

  • 2025年7月31日

業務用サウナを導入して、
利用者の満足度や客単価をアップしませんか?

近年、ホテル・温浴施設・民泊などで“サウナ付き”のニーズが急増しており、差別化や集客アップの手段として業務用サウナの導入が注目を集めています。

本記事では、年間100件以上の納品実績を持つ「サウナの専門商社」が、業務用サウナ導入時に押さえるべきポイントや、施設に最適な製品の選び方を、実際の導入事例を交えてわかりやすくご紹介します!

\1,000以上の商品を一括比較!/

杉山 匡志

株式会社サイリージャパン 代表取締役
「サウナの専門商社」代表

年間100施設以上のサウナを訪問し、サウナメディア「SISU」を創設。これまでに100本以上の記事を執筆し、公益社団法人日本サウナ・スパ協会の賛助会員として業界とも関わりを持つ。

また、個人・法人向けにサウナ導入のアドバイスを行い、YouTube「 サウナ購入ガイドチャンネル 」も運営中。

家庭用は個人の趣味用の空間として自由度が高いのに対し、業務用は消防法や公衆浴場法への適合、複数人利用に耐える構造、換気・排水・メンテナンス性の確保など、より厳格な条件が求められます。

以下に、おもな違いを表で整理しました。

キット式造作
主な使用用途家庭用業務用(一部家庭)
キット式 家庭用サウナ
ボックス・バレルなど
造作 業務用サウナ
建物に組み込まれる形、一体型
業務利用
法律基準を満たす場合のみ

法律基準を満たすように作れる

業務用サウナのメリット・デメリット

業務用サウナは施設の価値を高め、集客力アップやリピーター獲得につながる大きな武器となります。

特に造作タイプでは、空間やコンセプトに合わせた完全オーダーメイド設計が可能で、他施設と差別化できる個性的なサウナが実現できます。

一方で、法令対応や設備要件など、事前確認すべき点も多くあります。

\業務用サウナのメリット/
施設の魅力向上・差別化に効果的
造作なら自由設計が可能
法律に適合した安全性の高い構造

\業務用サウナのデメリット/
× 導入時に法令対応・申請が必要
× 初期コストが高くなりやすい

業務用サウナを選ぶ前のチェックポイント

業務用サウナ バレルサウナ

業務用サウナの導入には、製品のスペックだけでなく

  • 設置スペースの確認
  • 電源・換気・排水要件の確認
  • 法令対応

が不可欠です。導入失敗を防ぐためにも、この3点は必ず事前に確認しましょう。

設置スペースの確認

業務用サウナの設置には、ストーブの離隔距離や点検・管理のための空間の確保、換気効率を高める配置など、法律と安全性をふまえた計画が必要です。

屋内用の箱型サウナであれば、最小で約半畳(0.9㎡)程度のスペースから設置が可能ですが、業務無用サウナの場合は、人の出入りやメンテナンス動線を踏まえた余裕のある空間設計が求められます。

当社では現地調査も承っておりますので、お気軽にご相談ください。

電源・換気・排水要件の確認

業務用サウナには、電気・換気・排水のインフラ整備が欠かせません。

電源

個室サウナ施設などで使われる小規模サウナでは単相200V複数人向け業務用では三相200Vの動力電源が必要となる場合があり、専用ブレーカーの設置も必要です。

換気

高温・高湿環境下では、吸排気のバランスを考慮した換気システムが重要です。

熱や湿気を効率よく逃がす設計が求められます。

排水

サウナ室内や前室に水が溜まらないよう、排水の設計や防水処理が必要です。

法令対応については、次の見出しで詳しく解説します。

業務用サウナの関連法律

業務用サウナ 法律

業務用サウナを導入する際は、家庭用と異なり複数の法律・条例への適合が求められます。

どんな法律?管轄・確認先
公衆浴場法更衣室や男湯・女湯の区分、
トイレ設置、衛生面、水の循環
厚生労働省管轄の保健所
建築基準法建物の安全性、
建物の利用用途変更の必要性
国土交通省管轄の建築主事
または指定確認検査機関
消防法・火災予防条例避難経路の確保、消火設備総務省消防局管轄の消防署

公衆浴場法

不特定多数の利用者にサウナや水風呂を提供する業務用サウナでは、公衆浴場法における排水設備や水質管理などの基準を満たす必要があります。

具体的には以下のような対応が求められます。

  • 排水設備の設置
  • 水質管理
  • 定期清掃や点検体制

特に排水設備はキット式のサウナでは対応が難しい場合が多く、造作が前提となることもありますので、設置前に確認が必須です。

参考:デジタル庁 e-Gov法令検索「令和5年12月13日施行 公衆浴場法」

建築基準法

サウナ室の設置場所が建物の一部である場合、用途変更や構造変更が発生する可能性があります。

既存施設に新たにサウナを増設する場合、「用途変更」や「増築」として建築確認申請が必要になるケースがありますので要注意です。

業務用サウナを作る際には、建築士や行政書士と連携して、法的に問題ないか事前調査を行うことが推奨されます。

参考:デジタル庁 e-Gov法令検索「令和7年4月1日施行 建築基準法」

消防法・火災予防条例

業務用サウナは高温かつ可燃物(木材)を多用する設備であるため、消防法や火災予防条例の規制対象となります。

  • 防火区画の設置
  • ストーブ周囲の離隔距離
  • 火災報知設備の設置義務

サウナを設置する場合キット製品を選ぶと、防火区画が確保できず、条例に適合できないケースが多いため注意が必要です。

ただし、自治体によってはキット式サウナでも条件付きで認可される場合があります。

対応可否は地域によって大きく異なるため、まずは管轄の消防署や保健所へ確認することが重要です。

当社「サウナの専門商社」では、消防法・建築基準法・公衆浴場法など、法令対応のご相談にも対応可能です。

設置前の段階からサポートいたしますので、ぜひお気軽にご相談ください。

参考:
デジタル庁 e-Gov法令検索「令和7年4月1日施行 消防法」
東京都例規集データベース「令和6年11月1日施行 火災予防条例」
東京消防庁 予防事務審査基準 第9項 サウナ設備

業務用サウナを作る流れ

業務用サウナの導入には、製品を選ぶだけでなく、設置場所の条件や法令への適合、利用目的に応じた綿密な計画が求められます。

PC用画像
スマホ用画像

導入の流れ

  1. 設置場所の選定・用途の確認
  2. サウナ業者または設計事務所への相談
  3. 法律確認(保健所・消防)と設計作業を同時進行
  4. メーカー・施工業者の選定とご発注
  5. 製作・施工
  6. 開業前の保健所・消防署への届け出・検査

当社「サウナの専門商社」では、キットタイプも造作設計も対応可能。

法律面の相談や図面作成もすべてワンストップで対応いたします。

設置スケジュール・工期の目安

業務用サウナの工期は、サウナの種類や施工環境によって異なります。

  • キット式の場合製品納期1〜3か月、施工期間は約1日
  • 造作サウナの場合:設計〜工事完了まで約4か月~が平均ですが、当社では最短3週間から2カ月ほどで調整が可能。造作の場合、複数業者との連携・調整が必要です。

※保健所や消防への相談・確認に時間がかかる場合があるため、余裕を持ったスケジュール管理が重要です。

業務用サウナは水風呂もセットで考える

業務用サウナ 水風呂

水風呂は“ととのい”を完成させるために欠かせない設備です。


浴室内の動線や利用者の満足度にも直結するため、業務用サウナ施設ではサウナと同時に計画することが重要です

業務用水風呂は、家庭用と違って公衆浴場法や自治体の条例に準拠した設計が必須となります。


具体的には以下のような要件を満たす必要があります。

  • ろ過装置の設置
  • 塩素濃度の自動管理
  • 適切な給排水構造

法令に適合しないまま運用し“レジオネラ菌”などの健康被害のある菌が検出された場合は、営業停止・最悪の場合廃業に追い込まれるリスクもあります。

当社「サウナの専門商社」では、サウナと水風呂のトータル設計から施工・運用支援まで一括対応しています。

個室向けのコンパクトな水風呂から10m級の大型水風呂まで、豊富な導入実績があります。

図面や施設情報をなるべく早い段階で共有いただけると、より的確なご提案が可能です。
まずはお気軽に、無料相談をご利用ください。

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業務用サウナの種類

業務用サウナには、設置場所や利用スタイルに応じたさまざまなタイプがあります。

ここでは、施設でよく導入されているサウナの種類と、それぞれの特徴・効果をご紹介します。

  • 屋内用ビルトインサウナ
  • 屋内用箱形サウナ
  • 屋外用箱形サウナ
  • スチーム・ミストサウナ
  • バレルサウナ
  • テントサウナ
  • サウナカー

屋内用ビルトインサウナ

屋内用ビルトインサウナ

建物の構造に組み込むタイプで、施設の内装と調和させた設計が可能です。

造作による自由度が高く、個性ある空間演出ができるのが魅力。

病院やホテル、スポーツ施設などでの導入例も多くあります。

屋内用箱形サウナ

屋内用サウナレッドシダー外装

設置しやすく移設も可能なユニット型サウナです。

限られたスペースにも対応でき、短納期での導入が可能。

フィットネスジムやマンション共用部など、汎用的な施設で人気があります。

屋外用箱形サウナ

屋外用箱形サウナ

屋外空間を活用して設置する独立型サウナです。

耐久性に優れた外装材(例:ガルバリウム鋼板)を使い、風雨にも対応します。

キャンプ場やグランピング施設、貸切サウナ施設などで導入が増加中です。

スチーム・ミストサウナ

スチーム・ミストサウナ

蒸気(スチーム)や霧(ミスト)を利用したサウナで、湿度が高く温度が低いサウナです。

デトックス効果や肌をうるおす美容効果が期待されるため、美容やリラクゼーション目的の施設で多く採用されています。

低温なので身体への負担が少ないため、高齢の方や子供でも入りやすいのが特長です。

関連記事:ミストサウナとスチームサウナの違い

関連記事:ドライサウナとミストサウナの違い

バレルサウナ

バレルサウナ
ONE SAUNAより引用

バレル(樽)型の屋外用サウナで、薪ストーブや電気ストーブを利用して温めます。

その特徴的な外観から、施設のシンボル的存在としても人気があり、グランピング施設や貸切型サウナでの導入が進んでいます。

関連記事:バレルサウナの特徴を徹底解説

テントサウナ

EX-PRO テントサウナ
EX-PROより引用

テントサウナは移動可能であるため、アウトドアやイベントでの使用に適しています。

サウナ室は布製のテントで作られるため、保温性や耐久性は他のタイプのサウナには劣りますが、初期費用10万円~と格安であるというメリットがあります。

自然の中でサウナを楽しめるキャンプ場などでのレンタルに人気があり、熱源にはおもに薪ストーブが使用されます。

関連記事:テントサウナの選び方!購入時に重視すべきポイントやおすすめテントサウナ9選

サウナカー

SAUNA CAR 37

サウナカーは、軽トラック・バンといった車両にサウナ室を積んだ移動可能なサウナです。

場所を選ばずサービスを提供できるため、新しいビジネスモデルとしても近年注目されています。

同じ移動式のテントサウナと比べると、耐久性が高く、初期投資を抑えながらも長期的に運用可能です。

熱源にはおもに薪ストーブを使用し、断熱性もあるためサウナ室が最高100℃以上になるモデルも多くあります。

関連記事:サウナカーとは?特徴やメリット・デメリット、利用方法を紹介

業務用サウナストーブの種類

業務用サウナストーブは、施設の規模・用途・設置環境に応じて適切な種類を選ぶことが重要です。

ストーブの出力(kW)や設置条件によって選定が大きく変わります。

種類電気サウナストーブ
電気サウナストーブ
薪サウナストーブ
薪サウナストーブ
ガスサウナストーブ
ガスサウナストーブ
特徴操作性・安全性に優れ、
ロウリュ対応も可能
自然な温かさと演出力が高く、
電気不要で設置可能
燃費が安く、大空間も
短時間で高温にできる
適した施設例小型施設
ホテル客室
個室サウナ など
アウトドア施設
グランピング施設
山間地施設 など
銭湯
温浴施設
宿泊施設の大浴場 など

電気サウナストーブ

電気式サウナ

電気を熱源とするストーブで、安全性や温度制御のしやすさが魅力です。

近年はロウリュ対応のモデルも多く、ホテルの客室サウナや個室サウナにも多く導入されています。

  • 単相200V/三相200Vの電源が必要
  • 排気が不要なため、設置の自由度が高い
  • スイッチ操作で温度調整やタイマー設定も可能

関連記事:電気サウナストーブとは?メリットデメリットや設置方法、電気代、おすすめメーカー

薪サウナストーブ

煙突付き薪サウナ

薪の燃焼で加熱する伝統的なストーブ。木の香りや火の揺らぎ、自然な暖かさが五感を刺激します。

煙突を設ける必要があるため、屋外設置や自然に囲まれた施設に最適です。

  • 電気・ガス工事不要で導入コストを抑えられる
  • ロウリュ時の蒸気と薪の香りが独特の癒しを演出
  • 煙や一酸化炭素が発生するため、住宅地には不向き
  • 燃料費は高め

関連記事:家用の薪ストーブでサウナはできる?サウナ用薪ストーブと電気ストーブとの違いも解説

ガス式ストーブ

都市ガス・プロパンガスを熱源とした遠赤外線型の高温ストーブです。

銭湯・温浴施設などの業務用サウナで、広く採用されています。

初期費用は高めですが、燃料コストが非常に安価で、長期運用に適しています。

  • カラッとした高温ドライサウナを実現
  • 都市/プロパンガスが接続できる場所なら使える
  • 初期費用は高いが、燃料費がもっとも安い

ガスサウナストーブは基本的には大規模サウナ向けですが、小型サウナに対応したガスストーブとしては「ONESAUNAオリジナルガスヒーター」が販売されており、こちらは100V電源とガスの両方を使用して、サウナ室を温める仕組みです。

ガスサウナストーブ 制御盤
サウナ室正面に電気の制御盤。
ガスサウナストーブ ガスメーター
サウナ室裏にガスメーターと配管。

業務用サウナの設置費用・維持費

業務用サウナの導入費用は、新築での設置か既存施設の改装(リノベーション)かによって大きく変わります。

サウナ室のみの導入であれば、

  • キット式:約100万円〜
  • 造作(オーダーメイド)式:約200万円〜

から設置が可能です。

広さ・素材・ストーブの種類により価格は大きく変動するため、事前のヒアリングと現地確認をおすすめします。

初期導入コストの内訳

以下、初期費用のコストの内訳について参考価格となります。

薪式サウナ
薪式サウナ
電気式サウナ
電気式サウナ
バレルサウナ
バレルサウナ
テントサウナ
テントサウナ
サウナカー
サウナカー
本体代100~250万円100~200万円100~300万10~50万円300~400万円
配送・工事代40万円~40万円~60万円~0円0円
ストーブ代(電気)40万円~40万円~30万円~
ストーブ代(薪)30万円~30万円~5万円~本体価格に含む
初期費用合計150~350万円150~300万円200~500万円10~70万円300~400万円
※車両込み

運営を始めた後は、電気代・水道代・人件費などのランニングコストも発生します。

「サウナの専門商社」では、ご予算に応じて最適な機種や設置方法をご提案が可能です。

ランニングコストと省エネ対策

業務用サウナの運営では、主にストーブの燃料費(電気・薪・ガス)がランニングコストの中心となります。

ストーブの種類電気式薪式ガス式
ランニングコスト
(目安)
約100円/h〜約500円/h〜約100円/h〜
備考室内の広さ・出力に応じて変動薪の品質や乾燥状態によっても変動もっとも燃料単価が安く、大型施設向け

さらに、利用頻度や年数によっては、ベンチ・壁面の張り替えや補修費(数十万円規模)が発生する場合もあります。

省エネ設計(断熱性の高いサウナ室・タイマー運転・自動制御など)を取り入れることで、ランニングコストを抑える工夫も可能です。

また、サーモウッドなど耐久性に優れた木材を選んだり、長期的なメンテナンス費用を抑えることが可能です。

関連記事:サウナにはサーモウッド加工された木材がおすすめ!通常の木材との違いやメリット

サウナの専門商社が扱う業務用サウナ

サウナの専門商社 取扱サウナ

当社では、国内外100社以上のメーカーと提携しており、施設の目的や規模、ご希望の演出に応じて、最適な業務用サウナ製品をご提案できます。

スタンダードなキットサウナから造作のオーダーメイドサウナまで、柔軟に対応可能です。

「どんなお客様にも合う選択肢をご用意できる」のが、当社の強みです。

サウナの専門商社が選ばれる理由

サウナの専門商社が選ばれる理由
サウナ1,000 種以上
サウナの専門商社が選ばれる理由
豊富な在庫
サウナの専門商社が選ばれる理由
全国対応

当社は、年間100件以上の納品実績を持ち、法人・個人・自治体を問わず幅広いお客様に選ばれています。
製品の提案だけでなく、設置条件や平面図の段階から相談できる体制が整っており、設計士や建築会社との連携もスムーズです。

以下のような特徴で、導入をトータルサポートいたします。

  • キットサウナも造作サウナも対応可
  • 消防法・公衆浴場法など法令サポート
  • 助成金や補助金の申請サポート
  • 水風呂・ろ過設備・排水処理などの関連設備も一括対応

北海道から沖縄まで豊富な納品・施工実績を持ち、全国どこでも対応可能です。

豊富なアクセサリー・オプション

当社では、サウナ室の設計から内装・設備まで、細部にわたってカスタマイズが可能です。

お客様の理想の空間づくりを、機能性とデザインの両面からサポートします。

たとえば以下のようなカスタムが可能です:

  • スピーカー・テレビの設置
    → リラックスタイムをより快適に演出できます。
  • 窓やドアの位置変更
    → 明るさや視線の抜け感を意識した設計も対応可。
  • 内外装の素材・カラー選択
    → 木材や仕上げ材も自由に選べ、施設のデザインに統一感を持たせられます。
  • お好みのサウナストーブを選択可能
    → 15社以上のメーカーと提携しており、出力・対応人数・ロウリュ対応など、ご希望に合った製品をお選びいただけます。

また、国産木材を使用し、図面から完全オーダーメイドで設計できるサウナも高い人気を誇ります。

施設のコンセプトや利用シーンに合わせた自由な設計が可能で、特別感のある空間づくりに最適です。

サウナの専門商社が施工した導入事例

「サウナの専門商社」では、屋内外の業務用サウナ、水風呂、チラー設備まで幅広い施工実績があります。

ここでは、実際に導入いただいた4つの事例をご紹介します。

①温浴施設に耐久性重視の屋外サウナを導入(岡山県)

屋外用ガルバリウム外装サウナ
耐久性重視の屋外サウナを温浴施設に導入(岡山県)

岡山県の温浴施設に、サイディング仕上げの屋外用サウナを施工した事例です。

サッシやアルミドアを採用し、屋外環境に耐える高い耐久性を確保しました。

広さは約4~5人用。

サウナの本場フィンランドのhelo社製ストーブを設置し、ロウリュ体感や換気効率を考慮した構造に設計しています。

この事例を詳しく見る。

②民泊施設にレッドシダー製バレルサウナを設置(千葉県)

民泊施設にレッドシダー製バレルサウナを設置(千葉県)
民泊施設にレッドシダー製バレルサウナを設置(千葉県)

千葉県の民泊物件に、レッドシダー材のバレルサウナを導入。

4人が快適に利用できる広さで、木の香りと美しいデザイン性が特徴です。

水風呂や休憩イス、制御盤操作までウッドデッキ上で完結する設計とし、無人運営でも扱いやすい仕様に仕上げました。

こちらの事例は、YouTube動画でもご紹介しています。

この事例を詳しく見る。

③オフィス内に黒を基調としたビルトインサウナを導入(北海道)

黒を基調としたオーダーメイド/ビルトインのサウナを導入いただきました。
黒を基調としたオーダーメイド/ビルトインのサウナを導入いただきました。

北海道の法人オフィスに、黒を基調としたスタイリッシュなビルトインサウナを導入した事例です。

設計士と連携し、二重ガラスを採用した構造で断熱性とデザイン性を両立。
天井やサッシ枠もブラックで統一することで、空間に一体感と高級感を演出しました。

また、コントローラー類はすべて脱衣所に集約し、日常的に使いやすい設計としています。

さらに、消防法に対応するため、防火区画内にサウナを設置し、防火扉も併設
こうした高い設計自由度と安全性を両立できるのも、「サウナの専門商社」ならではの強みです。

この事例を詳しく見る。

④海沿いリゾートに大型水風呂・チラー設備を導入(沖縄県)

海沿いリゾートに大型水風呂・チラー設備を導入(沖縄県)
海沿いリゾートに大型水風呂・チラー設備を導入(沖縄県)

沖縄県読谷村のホテル「ラソールシーリゾートANNEX」にて10m×1mの大型水風呂重塩害仕様のチラー公衆浴場法対応のろ過装置を一括導入。

潮風に強い設備構成や、自動給水機能付きの管理性の高い設計により、海沿いのリゾート施設に適したシステムを実現しました。

当社では創業40年の水風呂施工会社と連携しているため、サウナと水風呂のトータルサポートも可能です。

この事例を詳しく見る。

導入事例一覧はこちら。

業態別導入イメージ

業務用サウナでは、設置場所や用途によって必要となる設備や法令対応が大きく異なります。

ここでは、施設種別ごとの違いやポイントをご紹介します。

公衆浴場

業態別サウナ導入イメージ 公衆浴場

公衆浴場では、消防法・公衆浴場法の両方に対応した設備が求められます。

  • 消防法対応
    火災予防のためのストーブ防護柵、耐火・準不燃材の内装
    換気・排気設備の設置(酸欠・熱気対策)
  • 公衆浴場法対応
    温度計・湿度計・タイマーの設置義務
    排水口・勾配付き床

ポイント:利用者が多いため、耐久性・安全性・清掃性を重視した設計が必要です。

公衆浴場(屋外)

業態別サウナ導入イメージ 公衆浴場(屋外)

屋外型の公衆浴場サウナでは、屋内と同等の法的対応に加えて以下のような注意が必要です。

  • 屋外特有の対応
    外壁材やストーブ周辺に防火性能のある建材を使用
    外気に触れる場所では、断熱性と木材の腐食対策も重要
    屋外設置では固定資産税の対象となる場合もあるため要確認

ポイント:屋外サウナであっても、屋内と同様に公衆浴場法・消防法への対応が求められます
特に薪サウナストーブを使用する場合は、煙突まわりの離隔距離の確保や、ストーブ周辺の不燃材施工など、防火基準がより厳しくなります
設置前には必ず自治体の確認が必要です。

宿泊施設(旅館)

業態別サウナ導入イメージ 宿泊施設 ホテル

旅館・ホテルへの導入では、法律準拠はもちろん、設置スペースの最適化と静音性、内装デザインとの調和が重視されます。

  • 室内に設置する場合は、遮熱対策が必須
  • ストーブは電気式が主流
  • 旅館業法の許可を受けている施設では公衆浴場法の適用外となることもあるが、消防法による離隔距離・換気設備の確保は必須

ポイント:利用頻度が高くない場合でも、安全・メンテナンス性を考慮した設計が求められます。

民泊

業態別サウナ導入イメージ 民泊

民泊物件では無人運営を前提に、操作の簡易性と壊れにくさ、法令への柔軟対応が求められます。

  • サーモウッドやレッドシダーなど、耐久性の高い木材を使用して腐食対策
  • 操作パネルや電源は利用者が触れられないように制限し、誤操作を防止する場合も
  • 住宅宿泊事業法(民泊新法)の許可を受けている場合、公衆浴場法は適用外となることもあるが、消防法に基づく離隔距離の確保や換気対策は必須

ポイント:無人運営の民泊では、操作・清掃・緊急対応まで含めた「無人対応設計」が必要です。

業務用サウナのよくあるご質問

最後に、業務用サウナサウナについてよくいただくご質問5つに回答します。

Q1: 業務用サウナを設置・運営するうえでの法的な許可はありますか?
Q2: 業務用サウナの内装はどのような業者に依頼すべきですか?
Q3: 業務用サウナストーブにはどのような種類がありますか?
Q4: 業務用サウナと家庭用サウナの違いは何ですか?
Q5: 業務用サウナに使われる木材にはどんな種類がありますか?
Q6: 業務用サウナの寿命・耐久性は?

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業務用サウナの導入は、製品選びだけでなく、法律・設置環境・運用方法など多角的な検討が必要です。

「サウナの専門商社」では、導入前のご相談から、製品選定、施工、法令対応までワンストップでサポートいたします。

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この記事を書いた人:須山 瞳

法人・個人向けのサウナ導入支援に関する記事の企画・編集・執筆・YouTube動画制作を担当。「サウナの専門商社」では編集長として、これまでに300本以上のサウナ関連記事を執筆・編集し、消防署や保健所への取材・ヒアリングも行う。

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