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サウナの耐用年数と減価償却|国税庁根拠で“法定耐用年数”を解説(バレル・テント・ストーブ対応)

  • 2025年12月26日

「サウナを導入したい。でも減価償却や耐用年数はどう扱えばいい?」
そんな不安を抱える方は少なくありません。

先に結論をお伝えすると、一般的な箱型サウナは「木製=8年」「金属骨組み=15年」
ただし、バレルサウナやテントサウナ、ストーブなど種類や構造で変わります

この記事では、事業用・個人用を含む年間100件以上のサウナ導入をサポートする『サウナの専門商社』が、国税庁資料+税務署確認をもとに、サウナの種類別に耐用年数を整理

この記事を読めば、自分のケースでどう計上すべきかが分かります。

※この記事は2024年3月27日に、武蔵野税務署に確認した内容を元に作成しました。

ご紹介する耐用年数はあくまで一例となり、自治体や税理士によって計上方法が異なりますので、最終判断は専門家と協議の上お願いいたします。

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杉山 匡志
杉山 匡志

株式会社サイリージャパン 代表取締役/日本サウナメディア協会 理事

サウナで人生を豊かに。をビジョンに掲げ、サウナや水風呂の商品選定から設計・施工まで一貫して伴走。 理想のサウナ空間づくりをサポートしている。著書 『家庭用サウナの選び方』。 YouTube「サウナ購入ガイドチャンネル」 を運営し、サウナオーナーや設計士の取材を続けている。


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サウナの減価償却とは?

自宅サウナ

サウナの導入費用は、一度に経費計上するのではなく、「耐用年数」に分けて少しずつ計上します。

これを「減価償却」といい、サウナ本体・ストーブなどの設備を、利用できる期間に応じて会計上で分割して経費化する仕組みです。

そのため、サウナ購入前にどの資産が何年で償却されるのか を把握しておくことが重要になります。

ちなみに、サウナの減価償却の場合、事業用(レンタル用)でも個人用でも耐用年数は変わりません。

サウナの減価償却における法定耐用年数

サウナの耐用年数は、構造・素材・設置方法によって異なります。
まずは全体像を確認しましょう。

サウナの耐用年数は、「木製=8年」「金属骨組み=15年」が基本
ただし、バレル・テント・サウナカー・建物一体型は例外があります。

以下の表は、税務署への問い合わせや国税庁の資料をもとにまとめたものです。

サウナの種類屋内用箱型サウナ屋外用箱型サウナバレルサウナテントサウナサウナカー建物一体型
(ビルトインサウナ)
イメージ
耐用年数木製:8年
金属製:15年
木製:8年
金属製:15年
木製:8年30万円以下は1年
30万円以上は5年
車両・サウナ部セット:4年

車両・サウナ部で取得:それぞれで償却。
車両は車種に合わせて償却。
サウナ部は箱型サウナと同様に
木製は8年、金属製は15年。
元々ある建物に設備追加:15年
新たに建物を取得:建物の構造により異なる
減価償却におけるの分類器具・備品器具・備品器具・備品器具・備品車両及び運搬具
(特殊車両)
元々ある建物に設備追加:建物附属設備
新たに建物を取得 :建物・公衆浴場
参考:主な減価償却資産の耐用年数表 国税庁
参考:耐用年数(車両・運搬具/工具) 国税庁
※税務署により判断が分かれる場合があります。

それぞれのサウナの耐用年数について、詳しく解説します。

屋内・屋外用箱型サウナの耐用年数

totonou 屋外用サウナ

箱型サウナの場合、木製であれば8年、金属骨組みであれば15年が目安です。

これは、家具、電気機器、ガス機器、家庭用品に分類され、構造で耐用年数が決まるためです。
「屋内か屋外か」という設置場所は影響せず、骨組みの素材を見るのが判断の近道です。

木の箱型なら8年、金属フレームに木を組み合わせたタイプなら15年、と覚えておくと迷いません。

バレルサウナの耐用年数

バレルサウナ

バレルサウナは、木材を組み合わせてつくる木造構造が基本。
そのため、家具、電気機器、ガス機器、家庭用品に分類され、耐用年数は8年になります。

特殊な金属骨組みタイプを除けば、ほとんどのバレルサウナはこの考え方で問題ないでしょう。
「樽型=8年」と考えておくとスムーズです。

関連記事:バレルサウナの特徴を徹底解説!メリットデメリットや費用についても紹介

テントサウナ

モルジュ テントサウナ

テントサウナは少しルールが異なります。
購入金額が30万円以下なら1年で償却、30万円を超える場合は5年で分割償却となります。
布製で消耗が早いことから、金額によって「消耗品扱い」か「器具・備品扱い」かが分かれるためです。

キャンプ場やイベント利用など、使用頻度が高い場合は、1年償却の方が実態に合うケースもあるでしょう。
まずは価格帯で判断するのが分かりやすいポイントです。

関連記事:テントサウナの選び方!購入時に重視すべきポイントやおすすめテントサウナ9選

サウナカー

SAUNA CAR 37

サウナカーは、車両としての扱いが基本です。
車両とサウナ部がセットで購入されている場合、耐用年数は通常4年(大型の場合は5年)となります。

一方で、中古車に後付けした場合など、車両とサウナを別々に取得しているケースでは扱いが変わります。
この場合、車両は車種ごとの耐用年数で償却し、サウナ部は箱型サウナと同様に木製なら8年、金属骨組みなら15年で償却します。

つまり、サウナカーでは「セット購入か、別取得か」 を確認することが最も重要になります。

関連記事:サウナカーとは?特徴やメリット・デメリット、利用方法を紹介

建物一体型(ビルトインサウナ)

既存の建物にサウナを後付けする場合は、「建物附属設備」として扱われ、耐用年数は原則15年です。

一方で、サウナ専用の建物を新たに取得する場合には扱いが変わり、“公衆浴場の建物”として、構造別に耐用年数が決まります。

〈建物・公衆浴場のもの〉構造耐用年数
木造・合成樹脂造12年
木骨モルタル造11年
鉄骨鉄筋コンクリー ト造鉄筋コンクリ ート造31年
れんが造・石造・ブロ ック造30年
金属造骨格材の肉厚が、4mmより厚い:27年
3mmより厚く4mm以下:19年
3mm以下:15年
参考:主な減価償却資産の耐用年数表 国税庁

ここでは、「増設なのか」「建物ごと新設なのか」 を見極めることが判断のポイントになります。

関連記事:家庭用・事業用サウナをオーダーメイドしたい!特注するメリットや導入事例

サウナストーブの減価償却における法定耐用年数

電気サウナストーブ

サウナストーブの耐用年数は、「本体と一緒に取得したか」「別で購入したか」が判断のポイントになります。

まず、サウナ本体にストーブが内蔵されている場合や、本体とストーブをセットで購入した場合は、サウナ本体と同じ耐用年数にまとめて計上ます。
たとえば木造の箱型サウナであれば、8年償却です。

一方で、後からストーブだけを購入した場合は、ストーブは金属製の器具・備品に分類され、耐用年数は15年として本体とは別に償却します。

途中でストーブだけ交換するケースも珍しくありませんが、その場合も新しいストーブから15年で償却 する扱いになります。

サウナストーブは消耗や交換サイクルが本体より短いこともあるため、「セットか別取得か」 を意識しておくと、計上で迷いにくくなります。

家庭用サウナは何年使える?

「買ったあと、どれくらい持つのか」は多くの方が気になるポイントです。
目安としては、サウナ本体は10~20年、ストーブはおよそ10年

ただし、種類やメンテナンス状況によって寿命は変わります。
ここでは、実際の使用感に近い目安で整理していきます。

サウナ本体の寿命

サウナの種類屋内用ホームサウナ屋外用ホームサウナバレルサウナテントサウナサウナカーミストサウナ(浴室)スチームサウナ(浴室)
イメージ
寿命10~20年10~20年10~20年2~3年10~20年約10年約10年

屋内・屋外のホームサウナ、バレルサウナ、サウナカーなど、室内に木材を多く使うタイプは、10~20年使えるのが一般的です。
使用後の拭き取りや換気を習慣にすると、20年近く現役で使えるケースもあります。

一方、テントサウナは布が破れやすく、使用頻度によっては2~3年が目安となります。

浴室に機器を設置するミストサウナ・スチームサウナは、機械部分の寿命がおおむね10年程度と言われています。

サウナのメンテナンス方法については、家庭用サウナのメンテナンス・お手入れ方法|カビの掃除や対策は?の記事でより詳しく解説しています。

サウナストーブの寿命

サウナストーブの種類薪ストーブ電気ストーブ
イメージ
寿命約10年約10年

サウナストーブは、薪ストーブ・電気ストーブともに、寿命の目安は約10年
そのため、サウナ本体が20年使える場合、途中で一度ストーブだけ交換するケースが多く見られます。

定期的に点検や清掃を行えば、寿命をできるだけ延ばすことができるため、維持費の計画も立てやすくなります。

サウナストーブのメンテナンス方法や維持費については、サウナストーブの初期費用や維持費、メンテナンス費用の相場で詳しく解説しています。

サウナに必要な消耗品の寿命

サウナストーンは使用によって欠けたり割れたりするため、年1回の洗浄と、必要に応じた補充・交換が推奨されます。

サウナストーン

また、電気ストーブ内部のヒーターエレメントは消耗部品で、2~3年で一度交換が必要になる場合があります。

ヒーターエレメント
ヒーターエレメント

こうして見てみると、“サウナ本体は長く使え、ストーブや消耗品は途中で入れ替える”というイメージを持っておくと安心です。

関連記事:自宅用サウナの費用相場や維持費、電気代は?サウナ種類別にコストを紹介

まとめ

サウナの減価償却は、購入費用をどのくらいの期間で経費化するかを決める重要な考え方です。

サウナの種類や構造、設置方法によって耐用年数が変わるため、本体だけでなくストーブや設備まで含めて整理しておくと、導入計画や回収シミュレーションがぐっと明確になります。

まずは、
「自分のケースではどの分類にあたるのか?」
を判断基準として確認してみてください。

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